【景気短評】コンセンサス予測の活用
2021年01月27日
門多 治
(かどた・おさむ 慶應義塾大学理工学部非常勤講師)
(かどた・おさむ 慶應義塾大学理工学部非常勤講師)
毎月初旬に約40の予測機関の景気見通しの予測値を集計し公表しているESPフォーキャスト(日本経済研究センター集計、以下「ESPF」という。)の注目度が高まっている。今回はESPFのコンセンサス予測(全機関の予測平均値)を巡る話題を採り上げてみよう。
日経センターHPにはESPF有料会員以外に対しても、ESPF予測値の平均、主要な分布などが一部公開されている。そのサービスの創始時に調査票の設計に関わられた小峰隆夫氏の近著(『日本経済に明日はあるか』〔日本評論社〕)には、このサービスを活用した経済予測の心得なども記されているが、ここではESPFのここ2年の実績をベースに、利用する際の注意点をいくつか挙げてみる。
まず第1に、コンセンサス予測(実質GDP成長率)は、その性格上、機
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