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　年初にあたり、今回は2019年の景気を見通してみよう。
　日本経済研究センターが毎月行っているＥＳＰフォーキャスト調査（約40名の民間経済予測機関のチーフエコノミストへのアンケートの平均）では、12月調査（12/12締切）で18、19年度ともに0.7％の実質成長率予測だった。18年度が夏の気候要因などで下方修正されたものの、19年度の消費増税を織り込んでも、0％台後半から1％弱と見込まれる潜在成長率並みの実質成長が平均的な予測だ。
　フォーキャスター全員が、まだ景気は拡大局面にあると判断しているものの、今後1年以内に景気の転換点が来る（山を迎える）とみる確率は、半年前の29.5％から39.6％に上昇した（39人の回答者平均）。まだ景気は下降局面ではないが、下降局面には弱気8名（