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　景気指標の多くは景気が下り坂であることを示している。3月の景気動向指数の基調判断は6年2か月ぶりに「悪化」となった。それでも、景気後退期と断定できないのが現状である。
　総合的指標である実質国内総生産（GDP）を見てみよう。2018年10－12月期の実質GDP成長率は季節調整済み前期比年率で1.9％である。平均的な成長率を示す潜在成長率は1％前後で、それを上回って推移している。ただ、7－9月期にマイナス成長だった反動分も含まれている。前年同月比でみると、0.3％しか増えていない。成長率は鈍くなっている。
　鉱工業生産指数も景気の動きと連動して動くことが多い。過去の動きをみると、指数（季節調整値）のピークは2017年12月の105.8で、最新の値は2019年3月の101.9である