公益・一般法人オンライン

 

Ⅰ　はじめに

変化の激しい時代、これまでを踏襲し、同じスタイルで法人運営を行っていては取り残されてしまいます。そのような時代だからこそ、自法人が何をすべきか考え、進むべき道を明確にすることは重要です。
公益法人が今、社会に根ざし、選ばれるためは、どのように自法人に向き合う必要があるのでしょうか。
　
日本を代表する美術館である大原美術館は、設立からまもなく100年を迎えます。同館は、伝統はそのままに、時代に合わせた法人のあり方を模索し続けてきました。美術館としていち早くSNSを活用したマーケティングを実施し、また、新たな地域連携の取組みを進めています。
本稿では、(公財)大原芸術財団事業部部長の藤田文香氏に、同館の法人運営に関する考え方を伺い、紐解くことで、これからの公益法人のあり方を探っていきます。（聞き手・構成 編集部 境野 剛） 

Ⅱ　大原美術館の使命と歴史的背景

───まずは、大原美術館の概要とその使命について教えていただけますか。 藤田　大原美術館は1930年に実業家の大原孫三郎によって設立されました。彼のビジョンは、「芸術を通じて人々の心を豊かにし、社会に貢献する」ことでした。この理念のもと、児島虎次郎という画家がヨーロッパから持ち帰った作品を展示し、日本の芸術家に本物を見て学ぶ機会を提供することが始まりです。西洋美術を中心とした私立美術館では国内で最も古く、6年後には100周年を迎えます。 ───創設から長い年月を積み上げていますが、今もなお理念は変わらずに美術館運営の指針となっているのでしょうか。 藤田　はい。私たちの美術館は、単なる展示施設ではなく、「訪れる人々が繋がり、感動を共有する場所」であるべき