長時間労働からの脱却

石川征郎
(中小企業診断士)


職員の残業を減らすためには、どのような取組みをすればよいのでしょうか。

1 長時間労働の現状

 筆者は、長時間労働の現状について、本誌3 月15日号の「識者はこう見る! !」欄で、東京都の「中小企業の賃金事情」をもとに、次のように解説しました。◇ 大企業より中小企業の方が長時間労働と推定される。◇ 出産・育児・介護などでやむを得ず退職し、その代替要員を採用しようとしても、人材不足により、補充もままならず、残った職員は疲弊し続ける職場環境になっている中小法人も多いのではないか。◇ 超・人材不足時代、中小法人は、長時間労働をなくし、フルタイム勤務が難しい職員も共に働ける多様な雇用体系を整え、人材活用をしなければ生き残れない。 では、長時間労働をなくすには具体的にどうすればよ
                           

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