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必要な数値を入力していけば自動的に算出され、完成していく別表Ｈ。しかしその数値は本当に正しいのだろうか。本稿では検算の方法について解説する。

はじめに

公益社団・財団法人の実務担当者から「別表Ｈが分からない」という話をよく聞く。別表Ｈは、電子申請書を作成する上では、必要な数値を入力していけば法令に則して自動的に公益目的取得財産残額が算出できるようになっている。
しかし、この別表Ｈの計算の仕組みが難解であるため、自動的に算出した数値が正しいのかどうか判断できず、多くの方が悩んでいるのではないだろうか。
そこで、本稿のⅠで概要を解説し、Ⅱのケーススタディで具体的な事例別計算を行って別表Ｈの計算の仕組みや考え方を解説する。そして本稿のⅢでは誤りやすい論点や迷いやすい論点を挙げ、最後にⅣの検算の方法といった順で解説していくこととする。内閣府から公表されている「定期提出書類の手引き（公益法人編）」（以下、「手引き」という。）も参照しながら、是非この難解な別表Ｈを理解していただきたい。

Ⅰ　概要

１　公益目的取得財産残額の定義

公益目的取得財産残額とは、公益目的事業財産の未使用額であり、公益認定が取り消された場合に他の公益法人等に贈与すべき額である。
公益目的事業財産の未使用額は、当該公益法人が取得したすべての公益目的事業財産から公益目的事業のために費消・譲渡した財産を除くことを基本として算定するものと定められている（以下公益認定法第30条2 項参照）。
【公益認定法第30条2 項】
① 　取得したすべての公益目的事業財産（公益認定前に取得した不可欠特定財産を除く。）② 　公益認定を受けた日以後に公益目的事業を行うために費消し、又は