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　18年1～3月期のGDP速報では、民間消費の不振などから前期比実質マイナス成長となった。17年度実質成長も、直前のコンセンサス予測1.8％弱に対して、消費の下方修正を主因に1.6％に下振れした。今回は、今後の個人消費の先行きをみてみる。
　個人消費の基調を決めるのは、可処分所得、物価、消費性向の動向である。
　まず所定内給与（毎月勤労統計）は、16年度の0.2％増から、17年度0.6％増、18年1～3月も1.0％増と上向きである。18年度についても、民間予測機関40機関の平均では、0.7％増となっており（ESPフォーキャスト5月調査結果〔日経センター〕）、昨年をやや上回る伸びは期待できよう。これに企業収益の高水準を背景とする特別給与（賞与）の伸びも加わり名目賃金（現金給与総額）