Withコロナ時代におけるイベント事業の継続・中止・延期判断と対応
2021年04月13日
斉藤永幸
（さいとう・ながゆき 非営利組織ジャーナリスト）
（さいとう・ながゆき 非営利組織ジャーナリスト）
- CATEGORY
- 時事解説・イベント実施判断
- 対 象
- 公益法人・一般法人
目 次
- はじめに
- Ⅰ 基本的な感染対策がベースに
- 1 イベントを実施する意義を改めて考える
- 2 イベント自体が法人の存続意義
- Ⅱ 事前にどこまで対策ができるか〜「継続」の判断
- 1 陽性者が出た後は…
- 2 迅速に対応できたわけ
- Ⅲ 対象者に応じて慎重な判断を〜「中止」の判断
- Ⅳ 世の中の情勢に歩調を合わせるのも１つの手〜「中止・延期」の判断
- おわりに〜イベント自体の見直しを〜
はじめに
2020年、各地で多くの感染者を出した「COVID-19」（新型コロナウイルス感染症：以下、「コロナ」と省略）は、2019年12月に中国・武漢市で感染例が報告された後、すさまじい勢いで世界中に拡散し、感染者数は世界で1億600万人、死亡者数は231万人にも達しています（2021年2 月初旬現在）。日本国内でも、2 月7 日時点で40万1,256人の陽性者がでており、死亡者数も6,336人にも及んでいます。これに対し、2020年春には最初の緊急事態宣言が発令され、人々の行動は大きく制限されることになりました。それに伴い、各地で開催を予定していたイベントが延期・中止に追い込まれ、オリンピックという国際的な祭典も延期となったのです。緊
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